総合診療専門医研修についてプログラムや募集要項をご案内いたします。

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 Gpmec～北海道勤医協　総合診療・家庭医療・医学教育センター

• 1年次修了時には、診断や治療プロセスも標準的で患者を取り巻く背景も安定しているような比較的単純（simple）な健康問題に対して的確なマネジメントを提供することができ、多疾患合併で診断や治療プロセスに困難さがあるような込み入った患者（complicated）への対応も指導医の指導のもと経験していることを目標とする。
• 2年次修了時には、多疾患合併で診断や治療プロセスに困難さがあるような込み入った患者（complicated）に対し的確なマネジメントを提供することができ、さらに患者を取り巻く背景が疾患に影響しているような複雑な健康問題（complex）への対応も指導医の指導のもと経験していることを目標とする。
• 3年次修了時には、多疾患合併で診断や治療プロセスに困難さがあったり、患者を取り巻く背景も疾患に影響したりしているような複雑な健康問題（complex）に対しても的確なマネジメントを提供することができ、かつ指導できることを目標とする。
• 4年間コースの場合は、これらを4年間かけて達成する。
• また、総合診療専門医は日常遭遇する疾病と傷害等に対する適切な初期対応と必要に応じた継続的な診療を提供するだけでなく、地域のニーズを踏まえた疾病の予防、介護、看とりなど保健・医療・介護・福祉活動に取り組むことが求められる。18ヶ月以上の総合診療専門研修Ⅰ及びⅡにおいては、後に示す地域ケアの学びを重点的に展開する。
• 3年間（または4年間）の研修の修了判定には以下の3つの要件が審査される。

• 定められたローテート研修を全て履修していること
• 専攻医自身による自己評価と省察の記録、作成した経験省察研修録（ポートフォリオ）を通じて、到達目標がカリキュラムに定められた基準に到達していること
• 研修手帳に記録された経験目標が全てカリキュラムに定められた基準に到達していること

様々な研修の場において、定められた到達目標と経験目標を常に意識しながら、同じ症候や疾患、更には検査・治療手技を経験する中で、徐々にそのレベルを高めていき、一般的なケースで、自ら判断して対応あるいは実施できることを目指していくことになる。

総合診療の専門技能は以下の５領域で構成される。

• 外来・救急・病棟・在宅という多様な総合診療の現場で遭遇する一般的な症候及び疾患への評価及び治療に必要な身体診察及び検査・治療手技
• 患者との円滑な対話と医師・患者の信頼関係の構築を土台として、患者中心の医療面接を行い、複雑な家族や環境の問題に対応するためのコミュニケーション技法
• 診療情報の継続性を保ち、自己省察や学術的利用に耐えうるように、過不足なく適切な診療記録を記載し、他の医療・介護・福祉関連施設に紹介するときには、患者の診療情報を適切に診療情報提供書へ記載して速やかに情報提供することができる能力
• 生涯学習のために、情報技術（information technology; IT）を適切に用いたり、地域ニーズに応じた技能の修練を行ったり、人的ネットワークを構築することができる能力
• 診療所・中小病院において基本的な医療機器や人材などの管理ができ、スタッフとの協働において適切なリーダーシップの提供を通じてチームの力を最大限に発揮させる能力

(イ) 検査

•  各種の採血法（静脈血・動脈血）、簡易機器による血液検査・簡易血糖測定・簡易凝固能検査
• 採尿法（導尿法を含む）
• 注射法（皮内・皮下・筋肉・静脈注射・点滴・成人及び小児の静脈確保法、中心静脈確保法を含む）
• 穿刺法（腰椎・膝関節・肩関節・胸腔・腹腔・骨髄を含む）
• 単純Ｘ線検査（胸部・腹部・KUB・骨格系を中心に）
• 心電図検査・ホルター心電図検査・負荷心電図検査
• 超音波検査（腹部・表在・心臓・下肢静脈）
• 生体標本（喀痰、尿、皮膚等）に対する顕微鏡的診断
• 呼吸機能検査
• オージオメトリーによる聴力評価及び視力検査表による視力評価
• 頭・頚・胸部単純CT、腹部単純・造影CT

※ 詳細は資料「研修目標及び研修の場」を参照

(ウ) 治療手技・小手術

• 簡単な切開・異物摘出・ドレナージ
• 止血・縫合法及び閉鎖療法
• 簡単な脱臼の整復、包帯・副木・ギプス法
• 局所麻酔（手指のブロック注射を含む）
• トリガーポイント注射
• 関節注射（膝関節・肩関節等）
• 静脈ルート確保および輸液管理（IVHを含む）
• 経鼻胃管及びイレウス管の挿入と管理
• 胃瘻カテーテルの交換と管理
• 導尿及び尿道留置カテーテル・膀胱瘻カテーテルの留置及び交換
• 褥瘡に対する被覆治療及びデブリードマン
• 在宅酸素療法の導入と管理
• 人工呼吸器の導入と管理
• 輸血法（血液型・交差適合試験の判定や在宅輸血のガイドラインを含む）
• 各種ブロック注射（仙骨硬膜外ブロック・正中神経ブロック等）
• 小手術（局所麻酔下での簡単な切開・摘出・止血・縫合法滅菌・消毒法）
• 包帯・テーピング・副木・ギプス等による固定法
• 穿刺法（胸腔穿刺・腹腔穿刺・骨髄穿刺等）
• 鼻出血の一時的止血
• 耳垢除去、外耳道異物除去
• 咽喉頭異物の除去（間接喉頭鏡、上部消化管内視鏡などを使用）
• 局所麻酔（手指のブロック注射を含む）
• 睫毛抜去

※ 詳細は資料「研修目標及び研修の場」を参照

専門研修施設群の地理的範囲

本PGの連携施設は北海道の北は稚内、南は函館、東は釧路、北見と非常に広大な範囲に 点在しており、その多くはへき地に存在し、一部被災地を含む。地理的には非常に遠く不 便ではあるが、北海道の医師不足の地域で診療することにより、総合診療専攻医としてか けがえのない経験をすることが可能である。

本PGでは、へき地・被災地など札幌圏以外の 地域での研修を3年（または4年）のうち12ヶ月以上行うことを基本としており、医師不足の地域での研修に重きを置いている。（やむを得ない事情がある場合は考慮する。） 本PGの専門研修施設群のほとんどは北海道にある。唯一、上井草診療所のみ東京都にある。上井草診療所は日本医療福祉連合会 家庭医療開発センター（以下、CFMD）に所属する診療所である。CFMDは日本の家庭医療の草分け的存在であり、われわれが日本プライマリ・ケア連合学会の家庭医療後期研修プログラムを立ち上げた頃に、若手医師をCFMDに短期間研修に出して、家庭医療やプライマリ・ケアの理論を学ばせてもらい、それを持ち帰ってプログラムの質を向上させていったという歴史がある。現在でもCFMDの家庭医療プログラムに学ぶところは非常に多い。

また、われわれの家庭医療後期研修プログラムに所属する専攻医の家庭の事情でどうしても数年間東京に転居しなければならない事情があった。その時に、この上井草診療所が連携施設に入っていたことで、プログラム変更をせずに同一プログラムで研修を修了することが出来た。以上のような歴史的経緯もあり、本PGにおいても連携施設としている。

• 多職種評価
  

【内科ローテート研修中の評価】

内科ローテート研修においては、症例登録・評価のため、内科領域で運用する専攻医登録評価システム（Web版研修手帳）による登録と評価を行う。このシステムを利用するにあたり、内科学会に入会する必要はない。これは期間は短くとも研修の質をできる限り内科専攻医と同じようにすることが総合診療専攻医と内科指導医双方にとって運用しやすいからである。

12ヶ月間の内科研修の中で、最低40例を目安として入院症例を受け持ち、その入院症例（主病名、主担当医）のうち、提出病歴要約として10件を登録する。分野別（消化器、循環器、呼吸器など）の登録数に所定の制約はないが、可能な限り幅広い異なる分野からの症例登録を推奨する。病歴要約については、同一症例、同一疾患の登録は避ける。提出された病歴要約の評価は、所定の評価方法により内科の担当指導医が行う。

12ヶ月の内科研修終了時には、病歴要約評価を含め、技術・技能評価、専攻医の全体評価（多職種評価含む）の評価結果が専攻医登録・評価システムによりまとめられる。その評価結果を内科指導医が確認し、総合診療プログラムの統括責任者に報告されることとなる。専攻医とプログラム統括責任者がその報告に基づいて、研修手帳の研修目標の達成段階を確認した上で、プログラム統括責任者がプログラム全体の評価制度に統合する。

【小児科及び救急科ローテート研修中の評価】

小児科及び救急科のローテート研修においては、基本的に総合診療専門研修の研修手帳を活用しながら各診療科で遭遇するcommon diseaseをできるかぎり多く経験し、各診療科の指導医からの指導を受ける。３ヶ月の小児科及び救急科の研修終了時には、各科の研修内容に関連した評価を各科の指導医が実施し、総合診療プログラムの統括責任者に報告する。専攻医とプログラム統括責任者がその報告に基づいて、研修手帳の研修目標の達成段階を確認した上で、プログラム統括責任者がプログラム全体の評価制度に統合する。 ◎指導医の教育手法・フィードバック法の学習(FD)

総合診療専門研修指導医は、経験省察研修録（ポートフォリオ）、短縮版臨床評価テスト、ケースに基づくディスカッション及び360度評価などの各種評価法を用いた教育手法・フィードバック方法について習熟している必要がある。指導医資格取得時に受講が義務づけられている特任指導医講習会や医学教育のテキスト、さらには本PGでも独自の指導医講習（FD）を企画し、指導医のスキルの向上に努める。

•  専攻医が次の1つに該当するときは、研修の休止が認められる。研修期間を延長せずに休止できる日数は、所属プログラムで定める研修期間のうち通算6カ月までとなる。なお、内科・小児科・救急科・総合診療Ⅰ・Ⅱの必修研修においては、研修期間がそれぞれ規定の期間の2/3を下回らないようにする。
  
  (ア) 病気の療養
  (イ) 産前・産後休業
  (ウ) 育児休業
  (エ) 介護休業
  (オ) その他、やむを得ない理由
• 専攻医は原則として1つの専門研修プログラムで一貫した研修を受けなければない。ただし、次の1つに該当するときは、専門研修プログラムを移籍することができる。その場合には、プログラム統括責任者間の協議だけでなく、日本専門医機構・領域研修委員会への相談等が必要となる。
  
  (ア) 所属プログラムが廃止され、または認定を取消されたとき
  (イ) 専攻医にやむを得ない理由があるとき
  
• 大学院進学など専攻医が研修を中断する場合は専門研修中断証を発行する。再開の場合は再開届を提出することで対応する。
• 妊娠、出産後など短時間雇用の形態での研修が必要な場合は研修期間を延長する必要があるので、研修延長申請書を提出することで対応する。
  

• 採用方法
  
  北海道勤医協総合診療専門研修プログラム管理委員会は、毎年7月頃から説明会等を行い、総合診療専攻医を募集する。PGへの応募者は10月末までに研修プログラム責任者宛に所定の書式の申請書および履歴書を提出する。
  申請書は①電話で問い合わせ（Tel 011-782-9111代表　医局事務課　総合診療専門研修担当）
  ②e-mailで問い合わせのいずれの方法でも入手可能である。原則として11月末までに書類選考および面接を行い、採否を決定して本人に文書で通知する。応募者および選考結果については12月または1月の専門研修プログラム管理委員会において報告する。
  

  

  
  

• 研修開始届け
  
  研修を開始した専攻医は、各年度の5月31日までに専攻医氏名報告書を北海道勤医協総合診療専門研修プログラム管理委員会に提出する。報告書には、専攻医氏名・移籍登録番号・卒業年度・研修開始年度・履歴書・初期研修修了証を含む。
  
  

最終更新日：2021年12月